顧客としてみた場合のCO2削減

　先人の人々によって、おおよそ100年の歳月をかけて作り上げてきた社会構造の崩壊を目の当たりにしながら、文明の真逆とも言えます負の遺産が残されているように思います。負の遺産とは、まさに気候変動の確信犯とも言えますCO2の問題です。文明が進化すればするほど便利な世の中になるのは、当然といえば当然のことかもしれません。
　しかしながら、生活環境から排出されるCO2は、自身自らが責任者となって、その処理にあたることだと思いますが、排出と処理との間には、あまりにも距離がありすぎると言えます。それは、気候変動の誘引から引起こされる極端な暑さ・寒さの影響を直に感じることはできますが、その原因をつくる元を直接肌で感じ取ることができないからと言えます。つまり、電気をつくるのは電力会社で、自分はそれを使うだけという、いわば顧客と販売者という構図の中での環境対策を論じることになるからです。
　したがって、省エネ・省エネと騒いでも、それは電気を作る側の問題で、それを使う側の責任ではないと、ほとんどの人々は思っていることでしょう。今後もこの状態が続くようであれば、CO2削減はその時のスローガンで終わってしまうと言わざるを得ません。

CO2削減技術（本物の技術）と環境税の導入（案）

　では、国民が一丸となって、CO2削減に積極的に果敢する方法を考えますと、ひとつの選択肢として、環境税の導入もあるのではないかと思う次第です。何でもかんでも税金をとれば、それで問題が解決するわけではありませんが、あまりにも今の世情は、自己責任と距離を置き、どちかといえが利己主義的な人々が増えてきたように思います。
　自主的に取組むという意識が薄れつつある状況の中で、ひとひとりが生活環境の責任を持つという認識が必要ではないかと思います。そのためには、例えば、CO2削減の技術であれば、その技術が本物なのか、偽物なのかをどのような方法で見抜くかということになります。やはり本物の技術は、数値目標を掲げ、その数値を担保する技術の裏付けがあってはじめて本物の技術と言えます。